クボタ環境エンジニアリングは、2022年に3つの子会社を統合して設立された会社です。旧クボタ環境サービスは、1976年に兵庫県尼崎市にて創業しました。ここでは、クボタ環境エンジニアリングの事業内容をはじめ、同社の炭化装置の特徴や導入事例をご紹介します。
暮らしと自然の接点ともいえる環境プラントにおいて、設計から建設、運転、メンテナンスまで一貫して手掛けています。事業の柱は、「水循環」と「資源循環」という2つのテーマです。具体的には、最終処分場の浸出水処理施設や廃棄物処理施設における運転・維持管理、設計・施工・補修に加え、産業排水処理設備や排ガス処理設備の設計・施工・メンテナンスも行っています。
クボタ環境エンジニアリングでは、的確な点検・診断により効率的なメンテナンスや工事の計画も提案しています。機械設備の設計・施工だけではなく、設置状況に合わせた補修工事や改造工事も重要だからです。豊富な診断実績から、広範囲の事業や環境に合わせたトータルサポートを提供します。
クボタグループ全体では130年以上にわたり、上下水道関連の設備・施設の設計・施工を提供してきました。大規模改修にも自社で対応し、高品質なソリューションの提供を続けています。近年ではAIやAR/VR技術、ICTを活用した遠隔監視システムの導入によって、先進技術を駆使した現場管理も行っています。
| シリーズ名 | クボタ内燃式炭化装置 |
|---|---|
| 製品画像 |
画像引用:クボタ環境エンジニアリング公式HP【PDF】(https://www.kubota.co.jp/sustainability/environment/report/2001/data/P15-16.pdf) |
| 特徴 |
汚泥のリサイクルを行う炭化装置です。従来のコンポスト技術にはない新技術を搭載した炭化装置として開発され、実用化されました。 機械内部の原料を加熱管で加熱し、処理物と高温水蒸気の接触によって高速処理を行う仕組みです。燃焼した処理物を炭化物としてスムーズに排出するシステムが構築されています。 炭化物の体積は原料の約8分の1となり、悪臭がない普通肥料として利用できます。 |
| 炭化方式 | 公式サイトに記載なし |
| 主な処理物 | 下水汚泥など |
2000年7月に稼働を開始した奈良県山辺環境衛生組合山辺環境衛生センターではクボタ内燃式炭化装置を導入し、し尿処理施設の脱水汚泥を160kg/時間のペースで処理しています。

画像引用:クボタ環境エンジニアリング公式HP【PDF】(https://www.kubota.co.jp/sustainability/environment/report/2001/data/P15-16.pdf)
炭化装置は処理物によって炭化温度が変わるため、導入前に細かな設計が必要です。実績の少ないメーカーの場合、さまざまな処理物を一緒くたにして、適正でない温度で炭化させることでダイオキシンなどの有害物質を排出してしまう可能性も出てきます。
本サイトのトップページでは、実績が豊富な信頼できる炭化装置メーカーをピックアップし、炭化目的ごとのおすすめの炭化装置およびメーカーを紹介しています。炭化装置の導入を検討している方は、ぜひチェックしてみてください。
失敗しない炭化装置の選び方
▼トップページでおすすめの炭化装置を見る
| 社名 | クボタ環境エンジニアリング株式会社 |
|---|---|
| 所在地 | 東京都中央区京橋2-1-3 京橋トラストタワー |
| 電話番号 | 03-6281-9910 |
| 公式サイト | https://www.kubota-environmentaleng.co.jp/ |
| 事業概要 | 浄水場、下水処理場、し尿処理施設、最終処分場浸出水処理施設、廃棄物処理施設、ポンプ施設の設計・施工・補修・運転・維持管理業務、産業廃水・排ガス処理設備の設計・施工・メンテナンス |

| 処理量 | 100t/日~ |
|---|---|
| 費用感 | 十数億円 |
| 主な用途 | 大量の下水汚泥処理など |
| 装置タイプ | 連続式 |

| 処理量 | 1~50t/日~ |
|---|---|
| 費用感 | 0.5~数億円 |
| 主な用途 | 汚泥、残渣、リサイクル木材、バークなど |
| 装置タイプ | 連続式、バッチ式など |
選定基準:Googleで「炭化装置」を検索して表示される全19ページより、「炭化装置」「炭化炉」を製造・販売しているメーカーで絞りこんだ結果の38社が対象(2022年10月24日調査時点)
※1:行政機関に100t/日×2系統という、規模が最も大きい炭化装置の導入実績が、公式サイト上に掲載されている唯一の企業
※2:400種以上の処理物の炭化検証実績があり、かつ導入実績を公開している炭化装置メーカーの中では最多の企業。